東洋大学アンケートサイト

　卒業生を対象にキャリア調査を実施することにより、第一に、大学卒業後に直面する移行過程を把握する。現代社会においては、青年期から成人期への移行が長期化し、また、移行過程の複雑化が指摘されている。就業経験をいったん持つことができても、早期に離職して無業期間を含む者が多くなりつつ問題も指摘されている。本調査では、本学卒業生のキャリア形成を実証的にとらえる。
　第二に、そのキャリア形成に影響を及ぼす諸側面についての情報を収集する。とりわけ大学教育に重点をおいて調査を行う。えられた情報から、大学教育を通じて形成される職業能力と就業との関係について考察を深めることが期待される。
　大学における教育効果の検証が求められているものの、卒業生の卒業後のキャリアまで把握している大学はまだ先行例が少ない。本調査が実施されれば、本学の卒業生の動向の一端を把握できるばかりでなく、本学の教育成果、さらには今後の教育内容についてさまざまな示唆が得られるものと期待できる。

◆本学の経済学部・法学部を1997年度から2001年度までに卒業した者で、住所が判明している6,358名（平成19年度特別研究（特定課題）「｢ニート｣の問題の現状と克服に関する応用・臨床社会学的研究」（代表：原山哲）により実施）
◆本学の社会学部を1997年度から2001年度までに卒業した者で、住所が判明している2,848名（平成19年度日本学術振興会科学研究費助成金基盤研究Ｂ（一般）「若年層における非正規雇用と社会参入に関する組織領域間の比較研究」（代表：原山哲）により実施）

方　　法：構造化された調査票による郵送配布・郵送返却
　　　　　返却に一部インターネットを使用
実施時期：平成19年12月26日発送

１）卒業後の職業キャリア（初就職，転職経験，キャリア上の経験，現職）
２）大学生活の評価，進路選択に役立ったことの評価
３）現在の自己スキル評価，職業意識，社会意識
４）現在の生活評価（健康状態、CESD尺度、経済状態）
５）基本属性（性別、出生年、卒業年・学部、現住地，同居，婚姻上の地位）
６）追加調査への協力の意思

・えられた成果は、プロジェクト報告として報告書にまとめて刊行。
・報告書の原稿は、専用HPにて公開。ＨＰ<http://socproj.toyo.ac.jp/>

・発送に用いた名簿は、調査終了後に破棄し、当該研究の目的外に使いません。
・返送された調査票は、本研究の終了後に破棄し、当該研究の目的外に使いません。
・えられた情報は、すべて数量化して学内のみで保存し、個人が特定されるかたちで公表するこ
　とはありません。また、当該研究の目的外に使いません。

原山哲（東洋大学社会学部）
今村肇（東洋大学経済学部）
山下りえ子（東洋大学法学部）
島崎哲彦（東洋大学社会学部）
西野理子（東洋大学社会学部）

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